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キャリアを知る
2017年7月28日

ベンチャー企業vs大企業 理想のキャリアパスはどっち?

ベンチャー企業vs大企業

転職を考える際の軸のひとつに、ベンチャー企業と大企業のどちらが理想のキャリアパスを実現できるか、というものがあります。両者の違いは、端的にいえば企業のサイズだけですが、それぞれが逆立ちしても敵わない魅力と乗り越えるべき壁が存在します。そのため、自身の目指したいキャリアと照らし合わせて、どちらの企業に行くべきかを、十分考える必要があります。ここでは、ベンチャー企業と大企業で得られるキャリアパスの違いについて見ていきましょう。

ベンチャー企業で得られるキャリアとは

実はベンチャー企業には明確な定義や基準などがあるわけではありません。世間一般の共通認識として、設立から5年以内の若い会社であり、発起人たるアントレプレナー(起業家)が志を持って立ち上げ、これまでにない新しい価値を提供することを狙っている会社のことをベンチャー企業と呼んでいます。企業の大きさも、起業家が一人でがんばっている企業もあれば、急成長を遂げて100人を超す大所帯になっていることもあり、その規模はステージに応じてさまざまです。

ベンチャー企業の魅力としては、なんといっても自分でビジネスを回していく感覚を身につけられることでしょう。立ち上げて間もない企業は、既存の仕事を回すだけでなく、新規のビジネス開拓も継続的にしていかなければ経営が成り立ちません。入ってくる利益と出ていく支出とを見比べながら、既存の顧客のフォローと同時に将来の種まきをし、そのための商品開発やネットワークづくりに精を出し、と幅広い仕事を行うことで、キャリア的にも大きく成長できるはずです。大手コンサルティング会社からベンチャー企業に移った方は、「大企業にいた時はぼんやりしていても仕事が降ってきたが、今では自分で仕事を作らなければならない」と語っています。

反面、大企業のように隅々まで行き届いた従業員向けの福利厚生やサポートなどが整っていない場合もあります。教育機会なども望み薄で、基本的には自分自身で腕を磨く必要に迫られるもの。ベンチャー企業で大きく成長していくためには、自分を律する強いマインドが欠かせないでしょう。

大企業からベンチャー企業へ転職する際の注意点

では大企業からベンチャー企業へと転職する際に、気を付けたいポイントとはどんなものがあるのでしょうか。あなたが大企業でキャリアを積んできたならば、特定の分野におけるスキルや知識はベンチャー企業でも大いに活かせるはずです。しかしベンチャー企業では一人ひとりの守備範囲が広いために、さらに広範な分野にわたるスキルが求められます。前述の大手コンサル企業→ベンチャー企業へと移った方も「ベンチャー企業ではコンサルティングの仕事以外にも、それこそ請求書の発行から資金の回収まですべて自分でやらなければならない」と言います。ベンチャー企業に転職する際は、自分の専門以外のことについても学んでいく気概を持つことが求められるでしょう。

大企業で得られるキャリアパスとは

定義が曖昧なベンチャー企業と異なり、大企業は資本金と従業員数とで明確に定義されています。資本金と従業員数の基準は業種ごとに異なりますが、おおむね資本金3億円以上、従業員数300人を超えていれば大企業と呼んで差し支えないでしょう。

大企業における仕事のメリットとして、企業としてのリソース(ヒト・モノ・カネ)を豊富に持っており、スケールの大きな仕事に携わりやすいことが挙げられます。それに加えて企業のサイズが大きくさまざまな部署を抱えているために、部署を変えることで待遇面は同じながらも転職並みのキャリアチェンジを果たすことができます。ある電機大手企業にて海外営業→広報というキャリアチェンジを果たした人は、「海外営業も面白い仕事であったが、広報という全く異なる仕事につくことで日々大きな刺激を得ながら仕事をしている」と言います。また大企業を中心に第二新卒を採用する企業が増えてきており、あなたがまだ20代であれば第二新卒枠を利用して大企業への転職を考えるということも有効でしょう。

しかしながら、企業のサイズが大きすぎるゆえにビジネス全体が見えず、何のために仕事をしているのかが見えなくなることがあります。前述の電機大手企業勤務の方も「組織があまりにも大きいために、自分事としてビジネスを捉えることは難しい」そうです。そのため、ベンチャー企業のような自分でビジネスを回す感覚という独特の面白さを感じられる場面は少ないかも知れません。

ベンチャー企業から大企業へ転職する際の注意点

多くの人が勤め、また一般的には長い歴史を持つことの多い大企業は、企業ならではの文化やルールが存在することがあります。比較的自由度の高いベンチャー企業から転職する際には、大企業独特のしきたりに順応できるよう心構えをしていきましょう。また人事や裁量権など、至るところに「組織の力学」が影響することがあります。例えば新しいプランを提案する際などは、プランの影響範囲内の人々だけに限らず大きな影響を持つキーパーソンに積極的に働きかけるなど、組織のなかで仕事を推し進めていくスキルが大変重要になります。ぜひ心がけるようにしましょう。

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